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鍼灸と健康保険

健康保険で誰でも 鍼灸(はり・きゅう)が受けられます。
※免許登録している鍼灸師の治療に限られます。

健康保険を使って鍼灸

健康保険を使って鍼灸治療する場合、医師の同意書が必要です。
これは健康保険で病院や診療所等で治療を受ける場合(療養の給付)と異なり、鍼灸は健康保険法で「療養の給付」を補完するものとして「療養費の支給」と規定されているからです。

次の疾患については健康保険で鍼灸治療が受けられます!

1.神経痛…例えば坐骨神経痛など。
2.リウマチ…急性、慢性で各関節が腫れて痛むもの。
3.腰痛症…慢性の腰痛、ギックリ腰など。
4.五十肩…肩の関節が痛く腕が挙がらないもの。
5.頚腕症候群…首から肩、腕にかけてシビレ痛むもの。
6.頚椎捻挫後遺症…首の痛み、むちうち症など。

その他、慢性的な疼痛を主症とする疾患

償還払い(全額立て替え払い)

療養費の支給について健康保険法では「被保険者(以下、患者さん)は病院・診療所等で受診することが困難な場合や、病院・診療所等以外の接骨院・鍼灸院で治療を受けた時に、その治療が適正であれば患者さんに療養費として掛かった費用を現金で支払う」ということが規定されています。

つまり、鍼灸院で治療を受けた場合、患者さんは治療代を全額自費で一旦支払い、その後、患者さんが保険者に「自己負担分を差し引いた額」の払い戻しを請求しなければなりません(療養費の請求)。

このような仕組みを「償還払い」といいます。

団体受領委任払い(代理受領)

この償還払いは患者さんにとって極めて不便で、利用しづらい制度です。 そこでこの療養費請求作業を患者さんの為に、施術者や鍼灸団体の代表者が変わって請求し、受領する委任代理請求が普及し、患者さんは書類作成の複雑な作業から開放されることになりました。団体による委任代理請求によって健康保険で鍼灸が利用しやすくなりました。

この法的根拠は民法643条にあります。 ちなみに接骨院や整骨院などで柔道整復師が行う治療も「療養の給付」を補完するものとして「療養費の支給」と規定されています。

しかし、戦後、整形外科医が不足した時代背景などから柔道整復師の治療に対しては、医師の同意書を必要としない受領委任払いが認められています。 ただし、療養費の請求ができるのは、外傷による怪我(捻挫・打撲・挫傷・脱臼・骨折)に対する治療です。また、外傷による怪我であっても、治療できるものは新鮮なものであり、慢性の外傷は治療できないという、厚生労働省通知があります。

つじもと鍼灸院は委任代理請求制度を利用し、健康保険で鍼灸治療が受けられるよう患者さんやケアマネジャーに説明させていただきます。

また、医師への同意書作成依頼、療養費請求などの事務手続きも当院で行います。

⇒医師の同意書って何?
⇒健康保険で「はり・きゅう」を利用する際の注意点

健康保険を使って鍼灸が利用できることは何となくわかったけどやっぱり面倒そう…自費でも良いからスムースに治療が受けたい!という方もおられると思います。

当院では、自費での治療も積極的に行っております。お気軽にご相談ください。

⇒自費治療 このような方へ
⇒セルフケア教室とは

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